賃貸マンションをリフォームして空室対策・賃料アップ｜費用相場や注意点までビフォーアフター画像付きで解説

2025年5月15日 2025年5月26日

okamurahome

マンションの賃貸経営をされている場合、原状回復や空室対策などを目的にリフォームする必要があります。

しかし、「工事費用を回収するには何に注意するべきか」「リフォーム費用はいくらかかるか」とお悩みのオーナー様も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、多くのリフォーム・リノベーションを手がけている千葉の工務店「オカムラホーム」が、賃貸マンションをリフォームする際の注意点、費用はいくらかかるのか解説します。

実際に手がけた賃貸マンションのリフォーム事例も紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。

Contents

1 貸賃マンションをリフォームするメリット
2 賃貸マンションのリフォームで注意したいポイント
3 賃貸マンションのリフォームにかかる費用相場
4 賃貸マンションリフォームのビフォーアフター事例
- 4.1 賃貸マンションリフォームのビフォーアフター事例①170万円
- 4.2 賃貸マンションリフォームのビフォーアフター事例②463万円
5 まとめ
6 お問い合わせ

貸賃マンションをリフォームするメリット

賃貸マンションを経営されている場合、リフォームすることによってさまざまなメリットがあります。

物件の資産価値が上がる

賃貸マンションをリフォームし、設備や内装を刷新することによって、物件の資産価値を上げることができます。

築年数が古くなっている物件では、設備が劣化していたり、デザインが古く感じたりなど、時代遅れのイメージが拭いきれません。

しかし、リフォームを行い部屋全体を一新することで、物件の資産価値向上につながり、将来的に売却を検討している場合にも有効です。

空室対策につながる

賃貸マンションのリフォームは、入居者の増加・空室対策にも効果的です。

築年数が古いマンションは、内装や設備が古くなっていることで、入居者がなかなか決まらないことも少なくありません。

しかし、リフォームによって水回りや内装、インターネット環境、セキュリティ面などを新たに整備すれば、入居希望者の増加につながります。

安定した賃貸経営を叶えるためには、計画的にリフォームを行いましょう。

家賃収入アップを期待できる

賃貸マンションをリフォームして内装や設備を一新できれば、物件の魅力が高まり、家賃上昇を期待できるのも大きなメリットです。

築年数が経過しており、設備の劣化が気になる物件では、家賃を上げることは簡単ではありません。

状態によっては、家賃の下落へつながるケースも見られます。

しかし、リフォームによって部屋の魅力や機能面も改善できれば、これまでより高い家賃設定とすることも可能です。

設備を最新化するだけでなく、これまでに和室だった部屋を洋室に変える、間取りをファミリー向けに変更するなどして、家賃アップを叶えましょう。

これまでより家賃を上げられることで、リフォーム費用の回収もスムーズになります。

入居者満足度の向上につながる

壁のクロスや床板を新しくする、水回りに最新設備を導入する、収納力を上げるなどのリフォームを行うことで、入居者にとってより快適な部屋を提供できます。

それにより、入居者の満足度向上へとつながって、長期入居の促進も期待できるのが大きな魅力です。

長期入居を促進できれば、空室リスクも減り、再募集や原状回復にかかる費用も抑えられます。

物件の競争力を強化できる

賃貸マンションのリフォームは、物件の競争力強化において欠かせない戦略です。

築年数の経過した物件であっても、リフォームによってデザイン性や機能性を高めれば、他の物件と差別化できます。

ターゲット層が求めているものを把握し、ニーズに応えた設備や間取りを取り入れることで、安定した賃貸経営を実現可能です。

賃貸マンションのリフォームで注意したいポイント

賃貸マンションをリフォームする際には、次の6つのポイントに注意が必要です。

リフォームのターゲットを明確化する

賃貸マンションをリフォームする際には、入居してほしいターゲット層を明確にしておくことで、リフォーム内容を適切に決められます。

ターゲット別にみるおすすめのリフォーム例は次の通りです。

単身者向けにする場合はミニキッチンの機能性を改善する
女性単身者向けの場合は玄関ドアなどのセキュリティ対策を強化し、収納力の高いクローゼットを設置する
ファミリー向けにする場合はLDKを拡張し、防音対策や子ども部屋用の間仕切りを設置する

上記のように、ターゲットとなる入居者層を具体的に想定した上で、ニーズに合った設備・間取り・デザインを取り入れましょう。

ターゲットのライフスタイルにあったリフォームを行うことで、入居率の向上や長期的な収益安定につながります。

競合物件・市場動向を調査しておく

リフォーム内容、そしてリフォーム後の賃料を決めるためには、競合物件や市場動向に関するリサーチが欠かせません。

競合物件が採用しているデザインや設備、家賃、ターゲット層などを把握し、どのような点で差別化するべきか明確にしましょう。

市場ニーズの動きもふまえてリフォームすることで、自物件の魅力をより強化できます。

改修箇所の優先順位を整理する

賃貸マンションのリフォームには多くのコストがかかるので、費用対効果を高めるためにも改修箇所に優先順位を付けましょう。

キッチンやバスルーム、トイレなどの水回り改修、内装や間取り変更などはとくにニーズが強いため、優先されるケースが多いです。

物件の価値をさらに高めたい場合は、最新の省エネ設備の導入も検討しましょう。

回収期間を試算しておく

賃貸マンションをリフォームする際には、リフォーム費用とその回収期間について把握しておく必要があります。

物件の価値を高めるためにリフォームをしても、費用をかけすぎてしまい、想定していたより回収期間が長くなるケースもゼロではありません。

賃料を上げて回収スピードを早めることもできますが、市場価格を上回ってしまうとなかなか入居率が上がらない場合もあります。

シミュレーションを行った上で回収期間を見積もり、投資価値はあるか判断しましょう。

ちなみに、一般的な回収期間の目安は3〜5年です。

信頼できる業者を選ぶ

賃貸マンションのリフォーム後、空室率の低下や長期的な収益安定などの成果につなげるためには、信頼できる業者選びが重要です。

リフォーム業者を選定する際、次の4点については必ず確認しておきましょう。

実績や評判・信頼性

信頼できる業者か確かめるには、これまでの施工事例や口コミなどをチェックする必要があります。

一般住宅だけでなく、賃貸物件のリフォーム実績があるのか確認することも欠かせません。

賃貸物件リフォームに対応できる専門性の有無を把握しておきましょう。

提案力やコミュニケーション能力

オーナー様の要望やお悩みに沿った提案ができるのか、相談しやすくレスポンスもスムーズな担当者なのかといった、コミュニケーション能力も重要なポイントです。

見積もりの明確さ

見積もりの費用内訳で曖昧な点がある場合、後々トラブルにつながりかねません。

見積もりの透明性が高く、不明な点があった際にも丁寧に説明してくれるリフォーム業者を選びましょう。

アフターサポート・保証体制

引き渡し後のトラブル、不具合にもスムーズに対応可能か、保証制度も整っているかといった点を確認しておきましょう。

賃貸マンションのリフォームにかかる費用相場

国土交通省「リフォームの内容と価格について」によると、主な改修箇所別にみる費用相場は次の通りです。

改修箇所	費用相場
壁紙の張り替え	6〜30万円
畳からフローリングに張り替え	15〜60万円
システムキッチン（I型）の交換	40〜80万円
システムバスの交換	50～100万円
ガス給湯器の交換	20〜50万円
トイレ全体の改装	20〜100万円
洗面台の交換	20〜50万円
和室から洋室への間取り変更	70〜300万円
2室を1室に変更	50〜80万円